☆成果にこだわる実践的な改善指導と研修会!! ☆だから内容は充実!! ☆貴社のニーズに合わせてカスタマイズ!! ☆全てガラス張りで情報提供します!! ☆内部監査員養成実績18000人を超えました!! ☆ISO認証取得企業実績数430事業所を超えました!!

省エネコストダウン／コンサルティングの特長

　省エネ法対象事業所はコストダウンが必須です。

　省エネ法対象事業所ではないがｴﾈﾙｷﾞｰ使用が比較的多い企業も優先課題です。

◆こんな現象のある企業は是非ご検討ください。

　省エネコストダウンは主に次のテーマ、手法で取り組みます。

省エネ診断方法

　診断ポイント

　診断ステップ

診断１　　（自己診断）でお気づきの改善事項が思い当たれば、ご一報下さい。具体的な改善対策案を提言します。
診断２　　（半日診断）では、弊社の経営改善・現場改善に豊富な経験を有するコンサルタントがご訪問して、現状の問題点、エネルギー消費状況などをお聞きしながら、現場診断させていただきます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　①問題点、改善すべき事項を分析、診断させていただきます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　②省エネ改善レポートを作成し、改善提言事項及び改善成果見込みをご説明します。
改善提言事項の中で、検討していただき、「実施すべき、実施したい」と判断していただいた事項について、具体的な　「改善実行計画」をご相談させて頂きながら作成します。

　　　　・エネルギー管理者の選任　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　・エネルギー使用状況の記録管理　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　・定期的に講習受講等による教育

◇　住宅建築物の場合

　　　　・住宅の省エネ性能向上措置の維持・保全義務

　　　　・設計・施工業者は省エネ性能の表示義務

　　　　・住宅等販売業者は省エネ性能の表示による消費者への情報提供努力義務

東京都条例の適用を受ける事業者は､温室効果ガス削減目標の設定（６％／年　削減）及び達成義務が課せられる。
省エネ法、温対法の法律で規制される事項は遵守しなければ、罰則規定もあり、又、実施が著しく劣悪の事業者は公表されます。
法の遵守だけの消極的対応から、「省エネによるコストダウン成果」「地球環境に貢献する企業としてのＣＳＲ対応」への積極展開により経営戦略として取り組む企業が増加しています。